死亡通知の方法

死亡通知は知らせるべき人には、もれなく知らせます。相手や状況によって手段を選びましょう。

重要事項

  • 基本的には電話で簡潔に伝える
  • ファックスでは地図を書き添える
  • 多くの人に告知したいときには新聞に「死亡広告」を出す
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危篤時にかけつけた人を優先して連絡を

医師から臨終を告げられ、死亡が確認されたら、親しい人に通知をします。危篤のときにかけつけた近親者、友人、仕事関係の人が一度引きあげたあとに死亡したら、まず最初にこれらの人たちに知らせます。次に、故人の勤務先、取引先、学校の担任、関係団体へ。

そして、故人とつきいのあったサークル仲間、町内会など近所に知らせます。勤務先の場合、忌引き願いや忌引き中の仕事の段取りのとこを考えて、直接上司に連絡するとよいでしょう。故人の交友関係がはっきりしない場合は、とくに親しかった人に通知して、仲間への連絡を一任します。

電話やファックス、Eメールで簡潔に

一般葬の場合、死亡の通知は電話やファックスで行うのが一般的です。最近では、Eメールを使って一度に多くの人に知らせる手段もあります。先方が目上の人であっても、死亡直後の連絡は電話でも失礼にはあたりません。

通知の内容は、時候のあいさつはぬきにして、「○○が本日××時に亡くなりましたので、取り急ぎお知らせいたします」と要点だけを簡潔に伝えます。電話が通じず、ファックスもEメールも送れない場合は、電報を打ちます。

要点だけを簡潔に伝えますが、親族以外に出すときは、故人の姓名、死亡時刻、発信者名を正確に入れます。突然の死の場合、いきなり「○○シス」では衝撃が大きいので、先に危篤の電報を打ち、追って死亡を知らせるようにしましょう。

死亡通知状には日取りや形式を明確に

社葬や、葬儀の日取りの連絡が間に合う一般葬では、「死亡通知状」を出すことが多いようです。通知状の内容は、電話やファックスの場合と同じです。葬儀社か直接印刷屋に依頼し、世話役や近親者が手分けをして発送します。

死亡通知状は、親族、友人、知人、勤務先、団体など、故人と面識のある人だけ送ります。死亡直後に電話や電報で知らせた人にも、確認の意味で通知状を出します。

「死亡通知」の内容

  1. 故人の姓名
  2. 死亡した日時
  3. 喪主の名前
  4. 通夜と葬儀・告別式の日時と場所
    (ファックスでは、会場までの地図、発信者の名前と連絡先)
  5. 葬儀の形式(仏式・神式・キリスト教式などの別)
  6. 香典・供花・供物を辞退したいとき、そのむねを書く
  7. 死因(さしつかえなければ)
  8. 連絡者の名前(連絡先)
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「死亡通知」の方法

  1. 電話(要点を簡潔に)
  2. ファックス、Eメール
  3. 電報(突然「○○シス」にならないように注意)
  4. 「死亡通知状」の郵送
  5. 死亡広告

多くの人への知らせは新聞を利用するといい

故人が社会的に知られている人だったり、交際範囲が広いために連絡先が多いときは、新聞の「死亡記事」や「死亡広告」を利用すると効率的です。記事として扱われる場合は無料、地域によっては、死亡した人の記事をすべて掲載する新聞もあります。

死亡広告は有料で、料金は新聞社により、また全国版か地方版(東京、大阪、西部、名古屋の各本社版)か、掲載する紙面・スペースによって異なります。よく使われる横5cm2段分のスペースで、朝日新聞全国版の朝刊社会面に掲載すると176万円に(横1cm1段分の基本料金は17万6000円)。

広告の掲載は、葬儀社か広告代理店を通して申し込みます。

  • 朝日広告社 03-3547-5400
  • 読売新聞社 03-3246-2323
  • 毎日広告社 03-3213-3711

全国紙の全国版の場合、掲載する具体的な内容を決めたうえで、遅くとも掲載希望日の前日午前中までには申し込みましょう。

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